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平成23年度 保健医療サービス分野・基礎

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問 1 口腔ケアにつて適切なものはどれか。3つ選べ。
1
口腔のアセスメントにおいては、口腔内の状況のみでなく、歯磨きや実施状況や義歯の着脱、義歯の清掃状況等についても評価することが重要である。

2
口腔ケアは、唾液の分泌や味覚の回復を促すが、咳反射は改善されない。

3
嚥下性(誤嚥性)肺炎の予防のためには、総義歯でも口腔ケアが重要である。

4
義歯は最低1日1回、研磨剤入りの歯磨き剤を使って丁寧に磨くことが推奨される。


5
経管栄養を行っている場合には、唾液分泌量が減少し、咀嚼による自浄作用が乏しくなるため、積極的な口腔ケアが必要となる。


問 2 次の記述のうち適切なものはどれか。2つ選べ。
1
認知症の原因は、脳血管障害と脳変性疾患に分類される。

2
意識障害を把握する3-3-9度方式(Japan Coma Scale)において、刺激しても覚醒しない状態は1、2、3の1桁の点数で示される。

3
頭部外傷後1〜2か月後に認められる認知障害の場合には、慢性硬膜下血腫の可能性がある。

4
長谷川式認知症スケール(HDS-R)は、認知症の簡易検査法であり、21点以上であれば認知症が疑われる。


5
L-ド-パ製剤は、パーキンソン病治療に有効であるが、長期間使用すると、不随意運動や、幻覚・妄想等の精神症状を生じることがある。


問 3 高齢者の精神障害について適切なものはどれか。2つ選べ。
1
アルツハイマー病では、人格が比較的保たれることが特徴である。


2
せん妄は、意識混濁に加えて、錯覚や幻覚などの状態をいうが、妄想を伴うことはない。

3
せん妄は、脳の器質疾患の際に発症することが多い。

4
老年期気分障害では、うつ気分に加えて、注意力の低下や緩慢な動作などの症状を示しやすい。

5
せん妄がみられる高齢者に対しては、薬物治療はほとんど効果がない。


問 4 次の組み合わせのうち適切なものはどれか。3つ選べ。
1
脊髄小脳変性症 ……………………… 失語症

2
シャイ・ドレーガー症候群 ……………… 排尿障害


3
帯状疱疹 ……………………………… 全身性水疱

4
急性硬膜下血腫 ……………………… 頭痛・嘔吐

5
嚥下反射の低下 ……………………… 誤嚥


問 5 高齢者の栄養管理について適切なものはどれか。3つ選べ。
1
高齢者の食生活指針は、疾病や介護の二次予防を目的に作成されている。

2
糖尿病の場合は、摂取エネルギーを制限して、食物繊維の多い食品を摂取する。

3
高齢者に低栄養状態をもたらす主な原因は、カルシウムとミネラルの摂取不足である。

4
経管栄養では、腹部膨満感や下痢などの症状をきたしやすいため、注入速度に注意する。

5
低栄養では、浮腫や貧血が生じやすく、免疫機能が低下するため、感染症も起こりやすくなる。

問 6 通所リハビリテーションについて正しいものはどれか。2つ選べ。
1
通所リハビリテーション事業者は、病院、診療所、介護老人保健施設に限られる。

2
認知症の症状の軽減を図ることが難しいため、認知症高齢者は、通所リハビリテーションの適用にはならない。

3
理学療法士、作業療法士等は、利用者の身体機能、認知・言語機能を評価してリハビリテーションを行うが、口腔機能、栄養状態のアセスメントは行わない。


4
通所リハビリテーションにおける個別リハビリテーション実施加算は、所要時間1時間以上2時間未満の場合には算定しない。

5
低栄養状態により体力が低下している高齢者は、通所リハビリテーションの対象とはならない。


問 7 次の記述のうち適切なものはどれか。3つ選べ。
1
慢性閉塞性肺疾患(COPD)の患者にとって、禁煙は最も重要な治療的介入である。


2
筋萎縮性側索硬化症(ALS)では、眼球運動、膀胱直腸機能及び認知機能は、長期にわたって保たれることが特徴のひとつである。

3
閉塞性動脈硬化症では、四肢末端部に壊死がみられることがある。


4
関節リウマチでは、症状の日内変動がないことが特徴のひとつである。

5
ウェルナー症候群をはじめとする早老症では、老化変性による身体所見に加えて、知能低下が特徴である。


問 8 若年性認知症について適切なものはどれか。3つ選べ。
1
平成21年の厚生労働省の「若年性認知症の実態調査」によれば、我が国における65歳未満で発症した、いわゆる若年性認知症の者の数は、約1万人と推計される。


2
若年性認知症利用者受入加算を算定するためには、若年性認知症利用者ごとに個別に担当者を定め、利用者の特性などに応じたサービスを提供しなければならない。

3
若年性認知症の者は、精神障害者保健福祉手帳の取得や障害基礎年金等の受給はできない。

4
若年性認知症の者を介護する家族には、抑うつ的な精神状況や減収による経済的困難が生じている現状が指摘されている。


5
地域包括支援センターに配置された認知症連携担当者は、若年性認知症の者の個々の状態や本人・家族等の要望を踏まえ、適切な支援施策の活用を援助する。


問 9 次の記述のうち適切なものはどれか。3つ選べ。
1
指定訪問看護ステーションにあっては、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士も訪問看護サービスに携わることができる。

2
指定訪問看護事業者は、看護師等に、その同居家族である利用者に対して指定訪問看護を提供させることができる。

3
利用者やその家族等の同意を得て、利用者の身体的理由により同時に2人の看護師によって訪問看護を提供した場合には、「複数名訪問加算」が算定できる。

4
認知症対応型グループホームの利用者は、医療保険による訪問看護を利用することはできない。

5
訪問看護を利用している者の病状が急激に悪化し、主治医が特別指示書を交付した場合には、2週間に限り、毎日、訪問看護を利用することができる。


問 10 高齢者の薬剤管理について適切なものはどれか。3つ選べ。
1
居宅療養管理指導における薬剤管理指導は、医師の処方による薬剤だけでなく、市販の医薬品、漢方薬、健康食品や一般食品が影響し合う可能性を確認する。


2
利用者の居宅を訪問して薬剤師が行う居宅療養管理指導は、薬局の薬剤師に限定されており、医療機関の薬剤師は行うことができない。

3
服用した薬剤は、主に尿から排泄されるため、尿量の確認が大切である。

4
製剤学的な工夫がなされている錠剤には、つぶして内服してはいけないものがあるので、飲みやすい剤形への変更については、医師や薬剤師に確認する。

5
医師が処方した医薬品は、すべて後発医薬品(ジェネリック)に切り替えることができる。


問 11 次の記述のうち適切なものはどれか。3つ選べ。
1
胃ろうで経管栄養を行っている場合に使用されるすべての経管栄養剤は、医師の処方に基づき医療保険から提供される。


2
麻薬によるがんの疼痛管理をしている場合には、腸の蠕動運動が抑制されるため、便秘になりやすい。

3
慢性閉塞性肺疾患(COPD)により呼吸機能が低下している場合であっても、インフルエンザワクチンの接種は推奨される。

4
胃潰瘍などによる上部消化管出血では、血液が胃液と混じるため、鮮血便になることが多い。


5
高齢者においては、夜間の睡眠時間は短縮し、中途覚醒や早朝覚醒が多くなる。


問 12 感染症について適切なものはどれか。3つ選べ。
1
爪白癬では、抗真菌薬の内服投与が治療の基本となる。

2
若年時に肺結核に罹患している場合には、免疫があるため、高齢になって再発することはない。

3
ノロウイルス感染症では、下痢症状がなくなれば、便からは感染しない。


4
肺炎球菌のワクチンは、インフルエンザワクチンと同月に接種が可能である。

5
介護サービス事業者は、利用者がメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)保菌者であることを理由に、サービスの提供を拒否してはいけない。


問 13 次の記述のうち正しいものはどれか。3つ選べ。
1
指定介護療養型医療施設は、患者の入院に際して、居宅介護支援事業者に対する照会等により、患者の心身の状況、病歴、居宅サービス等の状況の把握に努めなければならない。

2
指定療養通所介護事業所の管理者は、看護師でなければならない。

3
通所リハビリテーション事業者は、安全・サービス提供管理委員会を設置しなければならない。


4
薬局の薬剤師による居宅療養管理指導には、必ずしも医師又は歯科医師の指示は必要ない。

5
介護予防訪問看護事業者は、利用者に対するサービスの提供が困難な場合は、主治医及び介護予防支援事業者に連絡し、他の介護予防訪問看護事業者を紹介するなどの措置を講じなければならない。


問 14 認知症に関する記述のうち適切なものはどれか。3つ選べ。
1
BPSD(認知症の行動・心理症状)には、せん妄、睡眠障害、抑うつなどが含まれる。


2
レビー小体型認知症では、具体的で詳細な内容の幻視がみられることが特徴である。

3
老人性認知症疾患療養病棟は、指定介護療養型医療施設のなかで、精神科病院に設置された認知症患者の診断・治療、リハビリテーション等を行う病棟である。

4
認知症疾患医療センターは、専ら認知症患者の高度な治療を行うことを目的としている。


5
認知症患者の精神科病院への措置入院は、精神保健指定医ではない主治の医師による診断のみでも、緊急時においては可能である。


問 15 次の記述について、より適切なものはどれか。3つ選べ。
1
在宅における家族に対する看取りの支援は、医師、看護師、介護支援専門員などが行う。


2
在宅では、臨終時に家族のみで対応することもあり得るため、家族に対する看取りの準備教育として、身体の変化、緊急時の連絡方法、死亡確認の方法、死亡時刻の記録などが必要になる。


3
家族に在宅で看取る意向があるならば、「後方支援の病院において家族が看取ることも可能である」という説明は行うべきではない。


4
診療している疾患が死因の場合であって、死亡前24時間以内に医師の診察を受けていれば、医師が臨終に立ち会っていなくても、死亡診断書を交付することができる。

5
死亡診断書に記載される死亡時刻は、生物学的な死亡時刻ではなく、医師が到着後に死を確認した時刻でなければならない。



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