介護福祉士 第22回 精神保健 解説



[問題1] 解答1

正しい。
社会生活技能訓練(SST)は、行動療法理論に基づき、患者の社会生活における生活技能や問題解決の技能などの向上を図ることを目的に実施されるものである。

精神疾患患者は判断能力が不十分である場合があるため、その者の心理状態に応じて日常生活の管理について精神疾患患者の意向や希望を基本にしつつ、援助者が側面的に支援するなどの対応が必要である。

保健所は、長期入院治療後の精神疾患患者に対して、相談・指導などを行うことができるが、介入しなければならないわけではない。

抗精神病薬は統合失調症に限らず、躁うつ病(双極性感情障害)などの精神疾患に対して用いられている。

精神疾患患者は睡眠障害を合併することがあり、薬物療法として睡眠薬と抗うつ薬を併用して処方される場合があり、症状の改善に効果を得ている。



[問題2] 解答5

睡眠障害は、環境的要因や心理的問題、精神疾患、器質的疾患などの様々な原因によって生じるものである。
また、睡眠障害として最も多いのは不眠症であり、その原因の多くはストレスなどの心理的問題である。

早朝覚醒は早朝(夜中)に目が覚め、再度眠れない不眠症の1つであり、その対応としてはカウンセリングや薬物治療、睡眠環境の整備などがあり、早い時間の就寝では改善はのぞめない。

睡眠時無呼吸症候群は、肥満傾向の者や高齢者に多くみられる。

うつ病などの精神障害では、不眠症などの睡眠障害を合併する場合がある。

正しい。



[問題3] 解答1

アルツハイマー型認知症では、意識障害はみられない。

正しい。

正しい。

正しい。

正しい。



[問題4] 解答3

精神障害者の入院医療の形態は任意入院が最も多く、次いで医療保護入院が多くなっている。

精神障害者の通院医療において、基本的に医療費の1割が自己負担分となる。
なお、自己負担分については、世帯の所得や疾病などに応じて自己負担上限月額が設定されている。

正しい。

保健所における精神保健福祉相談では、電話相談が最も多い。

障害者自立支援法において、障害者を「身体障害者福祉法第4条に規定する身体障害者、知的障害者福祉法にいう知的障害者のうち18歳以上である者及び精神保健及び精神障害者福祉に関する法律第5条に規定する精神障害者(知的障害者福祉法にいう知的障害者を除く)のうち18歳以上である者」と定義していることから、障害者自立支援法の対象に精神障害も含まれている。